●研究背景
急速に少子高齢化が進行する中、2025年にはいわゆる団塊の世代が75歳以上となり、医療や介護を必要とする高齢者が大幅に増加することが見込まれています。また、脳卒中等の高齢者疾患では、後遺症が残ることで、入院期間が長期化し、社会復帰が困難となる傾向があるため、入院後早期から地域生活を見据えた適切なリハビリ及び退院支援を行う必要があります。
こうした高齢者増加に伴う医療ニーズの増加に対応して、患者の病状に応じて急性期の医療から在宅医療まで適切な医療を将来にわたって継続的に受けられるようにするためには、バランスのとれた病床機能の分化と連携を進めていく必要があります。
国は「地域医療構想策定ガイドライン」において、病床機能の分化・連携を進めるためには、地域連携クリティカルパスの活用によって、医療機関同士での役割分担を行っていく医療連携体制を構築することが重要としていますが、県内医療機関においては、急性期から自宅までの診療計画を作成する専門的知識を有した医療従事者の養成が十分でないことから、地域医療連携クリティカルパスの活用が普及していない現状となっています。
●研究の意義
本研究の結果は、高齢者疾患を対象とした今後の地域連携クリティカルパスの立案・作成に寄与します。
高齢者疾患患者を取り巻く生活環境上の課題や特異性および医療コストを、DPCデータを用いて明らかにします。
そして、その結果をもとにして高齢者疾患患者を対象とした今後の地域連携クリティカルパスの立案・作成に役立ていきます。
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